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アイレップ、「中国SEMサービス」を開始中国市場で事業展開する日本企業の検索エンジンマーケティングを支援

報道関係者各位
プレスリリース

2009年5月29日
株式会社アイレップ(証券コード:2132)
代表取締役社長COO 紺野俊介

株式会社アイレップ(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長COO:紺野俊介、証券コード:2132)は、「中国SEMサービス」の提供を開始いたします。「中国SEMサービス」は、中国検索シェア第1位のBaidu(百度)および第2位のGoogle(谷歌)における中国語(簡体字)リスティング広告の出稿を代行するサービスとなります。中国インターネット人口の約70%、検索ユーザの約90%以上をカバーすることができるBaidu(百度)およびGoogle(谷歌)へのリスティング広告出稿にまつわる全プロセスを代行することで、中国市場で事業を展開している企業や今後中国市場への進出を検討している企業のマーケティング活動を支援します。

アイレップ「中国SEMサービス」開始の背景

世界的な不況において、マーケット規模と購買力の向上などで更なる需要拡大が期待される中国に、活路を求める企業が増加しています。世界最大13億人の人口を抱える中国は、インターネット人口でも約3億人に達し、世界最大のインターネット大国となりました。また、検索、SNS、動画、ゲームなどで世界規模のサービスが続々と登場しており、中国で事業を展開している企業のマーケティング活動において、SEMは大きな役割を担っています。また、2008年末の中国検索エンジン市場シェアは、Baidu(百度)約70%、Google(谷歌)約20%と、両社合わせて約90%以上を占めており、この2社をカバーすることで、中国における大部分の検索ユーザにアプローチすることが可能となり、両検索エンジンにおけるリスティング広告出稿は、企業のSEM戦略の成功において重要なポイントとなります。

アイレップは、中国において事業を展開している企業、および検討している企業に対して、中国の2大検索エンジンであるBaidu(百度)およびGoogle(谷歌)への中国語(簡体字)リスティング広告出稿を代行することで、大規模かつ急成長する中国市場におけるマーケティング活動を支援するため、サービスを開始することとなりました。

アイレップ「中国SEMサービス」の概要

アイレップの「中国SEMサービス」は、Baidu(百度)およびGoogle(谷歌)における中国語(簡体字)リスティング広告の出稿を代行するサービスとなります。複雑な中国市場の解説、ターゲットの設定、商材の確認、中国語の出稿キーワードおよび広告文のご提案、媒体との調整、運用結果のレポーティングなど、中国におけるリスティング広告出稿にまつわる全プロセスを代行します。掲載の準備から運用、効果測定までをトータルで支援するサービスとなりますので、すでに中国で事業展開をしている企業に限らず、今後中国での事業展開を検討中の企業にも、安心してご利用いただけるサービスとなります。

■中国検索エンジンの紹介
・Baidu(百度)について
http://www.baidu.com/
中国最大の検索エンジンで、検索数シェアは約70%を占め、音楽検索、辞書機能などで幅広い世代に利用されています。
2001年のサービス開始より、中国市場に最適なサーチエンジンを開発することを目標に、今では1,500人を超えるプロダクト&エンジニアチームが技術革新を追究しています。

・Google(谷歌)について
http://www.google.cn/
Googleの中国ドメインサイトで、中国第2位の検索エンジンです。中国でのシェアは約20%ですが、上海など都市部や、高学歴、ビジネスマンの利用率は比較的高くなっています。

以上

■株式会社アイレップについて

アイレップはSEM(検索エンジンマーケティング)専門企業(※1)として日本トップの売上高実績(※2)を持つ、SEMサービスのリーディングカンパニーです。検索連動型広告、SEO、Web解析、LPO(ランディングページ最適化)まで、SEM関連の専門サービスをワンストップでご提供しております。日本最先端のSEMのノウハウ・情報を有するアイレップでは、今後も有益な最新情報を継続的に提供して参ります。
(※1)SEM専業の定義:リスティング広告/SEO等、SEMサービス売上が全体売上の70%以上の事業者
(※2)2008年10-12月の売上高ベース(当社推定)

アイレップのSEMサービスサイト

株式会社アイレップ 概要
オーバーチュア推奨認定代理店/グーグル正規代理店
<所在地>東京都渋谷区渋谷2丁目1番1号 青山東急ビル
<代表者>高山雅行 紺野俊介
<設立>1997年11月
<資本金>5億3,514万円(2009年3月末現在)
<事業内容>
本件内容・記事転載・引用等に関するお問い合わせ先
広報担当 毛利
E-MAIL:
サービス内容に関するお問い合わせ先
E-MAIL:

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