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アイレップが「サーチエンジンマーケティング総合研究所」を設立

2004年5月31日

サーチエンジンマーケティング(=検索エンジンマーケティング)の株式会社アイレップ (以下:アイレップ、代表:高山雅行、資本金:1,000万円、本社:新宿区)は、サーチエンジンマーケティングに関する専門的な研究を手がけるシンクタンクとして「サーチエンジンマーケティング総合研究所」を、2004年6月1日に設立いたします。

設立趣意

現在日本のインターネットマーケティング業界において従来のマーケティング手法の投資効果を上回る手法としてサーチエンジンマーケティング(以下SEM)が急激に浸透してきつつあります。インターネットマーケティング先進国アメリカにおいてもSEMはネット広告全体にしめる比率を年々上昇させており、すでに企業のインターネットマーケティングにおける主たる投資対象となっています。

国内ではSEMの浸透とともに 利用企業のニーズも複雑化・高度化し SEMによるROI(投資効果)をさらに向上させるノウハウの構築やマーケッターの知識レベル向上などのニーズが高まってきております。 そうしたニーズをふまえ、株式会社アイレップは、SEM業界のリーディングカンパニーとして、「サーチエンジンマーケティング総合研究所」(略称:SEM総研)を2004年6月1日付けで設立いたします。 同研究所では独自の研究および調査を実施し SEMによるROI(投資効果)向上ノウハウの構築、企業側マーケッターの啓蒙、業界全体の認知度向上のための情報発信などを行ないます。

サーチエンジンマーケティング総合研究所は当面は株式会社アイレップの一部門とし近い将来の別会社化を検討していきます。 社外より客員主席研究員として「検索にガンガンヒットするホームページの作り方」の著者でSEMリサーチ(http://www.sem-research.jp)でSEMの最新情報を発信し続けている渡辺隆広氏を、マーケティング領域顧問として多摩大学教授でインターネットビジネス戦略論に詳しい星野克美氏を迎えます。

「サーチエンジンマーケティング総合研究所」概要

設立当初は株式会社アイレップの R&D部門とする。

客員主席研究員 渡辺隆広氏

「検索にガンガンヒットするホームページの作り方」著者
7月発売新刊「検索ヒットを儲けにつなげるホームページの作り方」著者
1997年、明治学院大学在学時に検索エンジン登録サービス「一括屋」を立ち上げる。日本で初めてのSEO サービスも開始。
1998年にはイー・プロモート(後に法人化)を設立し業務を拡大、数多くの大企業のWebプロモーション及び検索エンジン最適化を手がける。Webサイトユーザビリティ評価サービスは「あちゃら」や「Yahoo!インターネットガイド」など数多くのメディアで紹介される。
2002年の法人化(株式会社イー・プロモート)後は、大企業のSEOを担当。2003年春同社を退社。
アイオイクス株式会社(チーフアナリスト)、ACWS Japan(SEMアドバイザー)、ほか。
明治学院大学国際学部を卒業。現在は同大学院在学中、ソーシャルネットワークビジネスの研究中。

マーケティング領域顧問 星野克美氏

現在、多摩大学経営情報学部・大学院経営情報学研究科教授。日本技術者連盟会長(個人情報保護事業)。また、数多くの企業の社外重役・顧問・コンサルタントを務める。
専攻は、未来予知科学、ITビジネス戦略、ITビジネスモデル企画認知科学、デジタルコンテンツ企画認知科学、記号論マーケティング、未来文明論。
主な著書は、「これから5年東京はこうなる」、「流行予知科学」(以上PHP研究所)、「IT革命これから本番!!」、「IT革命に必ず勝つ会社」(以上、学生社)、「未来企業戦略ノート」、「インターネット時代のマーケティング戦略」 (以上、プレジデント社)、「ブレインリテーラー」(共著、ダイヤモンド社)、「消費人類学」(以上、東洋経済新報社)など

株式会社アイレップについて

アイレップは2000年から、検索エンジンのキーワード連動広告(キーワード広告)に特化した、インターネット広告代理店としての活動を開始しました。
2002年から急速に国内で市場拡大したSEO(検索エンジン最適化)や、同年7月にスタートしたグーグル社アドワーズ広告、同じく12月にスタートしたオーバーチュア社スポンサードサーチ™等の、PPC型広告(クリック課金型キーワード広告)にもいち早く対応し、総合的な検索エンジンマーケティング(SEM)を展開するリーディングカンパニーとしての地位を確立してまいりました。

本リリースに関するお問い合わせ先

株式会社アイレップ
経営企画室 土屋
TEL:03-5312-2581
FAX:03-5312-2582
Eメールアドレス:pr@irep.co.jp

※本広報資料はご自由に転送・引用していただけます。

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