アイレップ主催「デジタルマーケター育成のためのオンライン学習サービス『DIGIFULアカデミー』開始記念ウェビナー」|セミナー|株式会社アイレップ
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カテゴリ: Web(ウェビナー)

アイレップ主催「デジタルマーケター育成のためのオンライン学習サービス『DIGIFULアカデミー』開始記念ウェビナー」

終了
開催:2022年1月26日
会場:オンライン

2021年12月24日
株式会社アイレップ

株式会社アイレップ(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長:小坂洋人、以下アイレップ)は、広告・宣伝・Webマーケティング担当者様を対象に、「デジタルマーケター育成のためのオンライン学習サービス『DIGIFULアカデミー』開始記念ウェビナー」を、2022年1月26日(水)に開催いたします。講演は、デジタル・アドバタイジング・コンソーシアム株式会社と株式会社タービン・インタラクティブを迎え、アイレップ 執行役員 竹内哲也が務めます。

昨今、企業がデジタルマーケティングを推進するにあたり、会社全体でデジタルマーケティングの重要性を理解し、ビジネスの変化に素早く対応できる基盤を整えることが重視されています。しかし、広範にわたる広告関連知識・テクノロジーへの理解が必要不可欠であり、また、広告関連技術が目まぐるしく変化することから、社内におけるデジタルマーケターの育成が難しく、人材不足が事業課題となっています。そこで、デジタルマーケティングに特化した学習機会を促進し、担当者のスキルアップを図る取り組みやサービスが期待されています。

このたび、アイレップは四半世紀に渡り培ってきた知見を活かし、誰もがデジタルマーケティングの知識・ノウハウを短期間かつ体系的に習得できるトレーニングプログラム「DIGIFULアカデミー」のサービス提供を開始いたしました。本ウェビナーでは、「DIGIFULアカデミー」のサービス詳細や有効な活用方法、また、プラットフォームを活用したオンラインでのトレーニング事業の可能性について解説していきます。企業のマーケティングご担当者様、運用型広告を自社で運用されているご担当者様、デジタルマーケティング領域の教育・研修サービスを探されているご担当者様、必見のウェビナーです。

セミナー概要

開催場所 オンライン(開催前日までにウェビナーのURLがメールで送られます)
参加費 無料
開催日程 2022年1月26日(水)13:00
お申込み 下部専用フォームよりお申し込みください
締切 2022年1月24日(月)13:00
※応募者多数の場合は抽選となる可能性がございますので、ご了承ください
※広告代理店、Web制作会社など、同業他社の方の参加はお断りいたします

セミナースケジュール

13:00 - 13:40

講演

  1. 「DIGIFULアカデミー」立ち上げ背景
  2. 「DIGIFULアカデミー」サービス詳細
  3. 「DIGIFULアカデミー」の有効な活用方法について
  4. オンライン学習プラットフォームを活用したトレーニング事業の可能性
  5. 今後のサービス展開
※講演アジェンダは変更の可能性がございます。予めご了承ください。
13:40 - 13:50

質疑応答

講演者

株式会社アイレップ
執行役員
竹内 哲也

大手SI会社、経営コンサルティングファーム等を経て、2014年にデジタル・アドバタイジング・コンソーシアムに参画。2018年よりアイレップを兼務し、グループ全体の統合デジタルマーケティングを包括的に牽引。2019年度よりアイレップ 執行役員に就任。NEWSY、タービン・インタラクティブ、シェアコト3社の社外取締役も兼任。早稲田大学政経学部卒。専門は事業開発。

デジタル・アドバタイジング・コンソーシアム株式会社
パートナービジネス本部 副本部長
谷垣 宏一

2007年、デジタル・アドバタイジング・コンソーシアムに入社。入社後約8年間は、博報堂DYグループが担当する大手EC企業や化粧品会社のデジタルメディア施策を担当。2015年頃からグループ企業内の営業や広告運用者の教育組織を立ち上げ、これまでに延べ1,000名以上の教育・スキルアップ支援に携わる。2019年からは、キラメックス社とともに広告会社向けの研修サービスの開発・提供に携わり、教育を軸としたマーケティング活動の支援をおこなう。

株式会社タービン・インタラクティブ
取締役 COO
田伏 毅浩

2008年、デジタル・アドバタイジング・コンソーシアムに入社。アドテクノロジーを活用したソリューション事業に従事し、2014年よりアイレップにおいてDMPを活用したマーケティングコンサルティングや、各種データを活用した独自サービス開発をリード。2019年よりタービン・インタラクティブに参画し、企業のBtoBマーケティング実施に向けたコンサルテーション事業を牽引している。

 

以上

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