アイレップ、Googleアドワーズ広告の最新知識と実践的なスキルを証明する認定資格「Google AdWords認定資格プログラム」の資格取得を強化~より専門的な知識を持ったコンサルタントを増強~|株式会社アイレップ
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アイレップ、Googleアドワーズ広告の最新知識と実践的なスキルを証明する認定資格「Google AdWords認定資格プログラム」の資格取得を強化~より専門的な知識を持ったコンサルタントを増強~

報道関係者各位
プレスリリース

JASDAQ
平成23年9月8日
株式会社アイレップ(証券コード:2132)
代表取締役社長CEO 紺野俊介

株式会社アイレップ(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長CEO:紺野俊介、以下アイレップ)は、提供サービスのひとつである、Googleアドワーズ広告における最新知識と実践的なスキルを証明する「Google AdWords認定資格プログラム」の資格取得を強化し、資格取得者数を増強いたしました。(合格者90名、2011年9月5日時点)(※1)また、このたびの資格取得の強化により、アイレップは日本で最大級の資格取得コンサルタントが所属するGoogle認定パートナー(※2)企業となりました。

「Google AdWords認定資格プログラム」とは

Google AdWords認定資格プログラムは、Googleアドワーズ広告と関連ツールに関して、最新の知識や実践的な活用スキルを身につけていることを世界的に証明する資格です。また、この資格試験合格者が所属し、その他のパートナー認定の条件をすべて満たしている企業だけが、「Google認定パートナー」を取得することができます。

アイレップはGoogle認定パートナー制度の開始初期(2010年5月)より、認定パートナーの一員として検索連動型広告をはじめとしたリスティング広告サービスを提供してまいりましたが、変化し続けるデジタルマーケティングにより高いレベルで対応できるコンサルタントを増強すべく、資格取得への取り組みを強化いたしました。

【Google認定パートナーページ(アイレップ)】
https://adwords.google.com/professionals/profile/org?id=03376382543634059963

(※1)2011年9月5日時点で、Google認定パートナー各企業ページ記載の認定資格を取得している社員数
(※2)Google認定パートナー、Google AdWords認定資格プログラムの詳細は、以下をご確認ください:
http://www.google.co.jp/adwords/professionals

アイレップは今後もより高いレベルの運用知見を持ったコンサルタントを増強し、高度なデジタルマーケティングサービスを提供してまいります。

以上

■株式会社アイレップ について

アイレップはSEM(検索エンジンマーケティング)を主軸とし、リスティング広告、SEO(検索エンジン最適化)、SMO(ソーシャルメディア最適化)、Web解析、LPO(ランディングページ最適化)まで、SEM関連の専門サービスをワンストップで提供しております。今後、アイレップはSEMやSMM(ソーシャルメディアマーケティング)、アフィリエイトマーケティングを中心としながら、広告主のオンライン上のマーケティングを最適化する「デジタルマーケティングエージェンシー」を目指し、企業価値を向上させてまいります。

・アイレップのSEMサービスサイト

株式会社アイレップ 概要
Yahoo!リスティング広告正規代理店/グーグル正規代理店
<社名>株式会社アイレップ
<所在地>東京都渋谷区渋谷2丁目1番1号 青山ファーストビル
<URL>http://www.irep.co.jp/
<代表者>紺野俊介
<設立年月>1997年11月
<資本金>5億4,276万円(2011年3月末現在)
<事業内容>
  • デジタルマーケティング領域
    SEMサービス
    • リスティング広告
    • SEO(検索エンジン最適化)サービス
    • SMO(ソーシャルメディア最適化)
    • Web解析サービス
    • LPO(ランディングページ最適化)サービス
    モバイルSEMサービス
    SMM(ソーシャルメディアマーケティング)
    アフィリエイトマーケティング
    インターネット広告
  • デジタルメディア領域
    住宅展示場サイトの運営総合住宅展示場
    TV情報検索サイトTVais

■本件内容・記事転載・引用等に関するお問い合わせ先

●株式会社アイレップ
TEL:03-5464-3281 FAX:03-5464-3291
報道関係お問合せ先:広報担当 下山 E-MAIL: サービス内容に関するお問合せ先:E-MAIL:

※本広報資料の転送/引用は、ご自由にご利用下さい。

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