検索エンジン順位変動と動向(2014年11月)|コラム|株式会社アイレップ
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カテゴリー:White Paper

検索エンジン順位変動と動向(2014年11月)

検索エンジン順位変動と動向(2014年11月)

2014年12月10日
株式会社アイレップ

2014年11月の検索エンジン順位変動とその動向をまとめました。 順位変動観測指標の説明についてはこちら
図1
図2
図3

※ 移動平均:当日を含む直近10日間の変動幅平均

業界別変動状況

各業界別順位変動状況については下記を参照

人材  旅行  小売/通販  不動産  メーカー  金融

2014年11月 検索エンジン動向

2014年11月7日 ■ヤフー、検索結果の個人情報削除を巡って有識者会議を設置、新基準策定へ
ヤフー株式会社(以下、ヤフー社)は「検索結果とプライバシーに関する有識者会議」を設置し、2014年11月11日に第1回有識者会議を開催しました。 検索サービスの中立性や信頼性の観点から、検索エンジン会社は検索結果からWebサイトを削除するという判断を慎重におこなう必要があります。今回ヤフー社では、検索サービスに対する信頼と透明性を確保すること、同時に社会における「表現の自由」や「知る権利」とプライバシーという多様な価値をバランスよく反映するために、外部の専門家を集めて「検索結果とプライバシーに関する有識者会議」を開催しました。 今回のヤフー社の取り組みは、「忘れられる権利」(Right to be forgotten)を巡り欧米で議論が活発になっていることが背景にあります。 「忘れられる権利」とは、2014年5月13日、欧州連合(EU)司法裁判所は米Google が検索結果として表示した情報がプライバシー侵害にあたるとしてリンクの削除を命じた判決で、大きな話題となりました。 http://pr.yahoo.co.jp/release/2014/11/07b/ http://www.sem-r.com/news-2014/20141107191024.html
2014年11月11日 確認 ■Google 、「In the news」(ニューストピック)の導入を拡大
Google が2014年10月から導入を拡大していました検索結果内の「In the news」が、2014年11月11日時点で日本(google.co.jp)でも「ニューストピック」の結果枠として表示されることが確認されました。従来のニュース検索結果枠の代替的な位置付けですが仕様は異なり、Google ニュースに登録されていないWebサイトでも表示されます。 Google 広報担当は、米Search Engine Landに対して「我々は常に利用者の質問に対して最善の回答を提示できるよう取り組んでいる」と回答していますが、その仕組みは明らかにされていません。 全体の傾向としてサイトの評価・評判が高めのWebサイトが表示されている模様です。 http://www.sem-r.com/news-2014/20141111083534.html
2014年11月13日 ■米裁判所、「Google 検索結果は言論の自由のもと保障される」と判決
2014年11月13日、米国のカリフォルニア州裁判所は米Google の検索結果は言論の自由のもとに保護されるものであり、同社は検索結果を調整する権利を有しているとの判決を下しました。 米CoastNews.comのオーナー S. Louis Martin氏がGoogle を相手取り訴えていた裁判は、世界最大の検索企業が長らく主張してきたスタンスが改めて認められる判決となりました。この結果は、Google を相手取った今後の訴訟に影響を与える可能性があります。MicrosoftやTravelocity、Yelp、Yellow Pages、TripAdvisorといった企業は、Google が市場支配的地位を利用して宿泊施設や飲食店、地域情報などの情報を通常検索結果に混在表示し、自社運営サイトを目立たせる一方でライバル企業を市場から排除しようと試みていると批判してきました。 なお、ヨーロッパでは欧州委員会がGoogle に検索結果の改善案を受け入れさせ、ライバル企業の広告を表示する枠を設けることを義務づけています。 http://www.sem-r.com/news-2014/20141118225006.html
2014年11月18日 ■米Google 、スマートフォン対応を示すラベルを正式導入
2014年11月18日、米Google は検索結果においてモバイルフレンドリーなWebサイトであることを示すラベルを表示する機能を正式に導入しました。日本国内を含む全世界に適用されます。(2014年11月30日時点で、日本国内での表示は確認されていません。) モバイルフレンドリーなWebサイトとは、スマートフォンからも問題なく閲覧できるWebサイトのことを指します。 検索利用者は検索自体が目的ではなく、必要な情報を求めて検索をしています。検索結果をクリックした先のページがスマートフォン環境で閲覧が困難であれば、「情報を得る」という目的を果たすことはできず、探すという行為の体験も損なわれることになります。こうした背景から、Google は今回の機能の導入を決定しました。 Google によると、モバイルフレンドリーのラベルが表示される基準として以下を挙げています。(一部抜粋) ・Flashなどのモバイル環境で閲覧できない技術を用いていないこと ・ズームしなくても十分に読める程度の大きさのテキストであること ・ユーザーがズームや横スクロールせずともコンテンツを閲覧できること ・目的のリンクをタップできるように十分なスペースを持って配置されていること また、モバイルフレンドリーなWebサイトを構築するための Mobile-Friendly Websites を Google Developers に公開しました。モバイルSEOや、スマートフォンサイト構築に役立つソフトウェアなどのドキュメントがまとめられているほか、モバイルフレンドリーテストツールで、指定したURLがスマートフォンに適したWebサイトか否かを簡易的に診断することができます。 Google は2014年10月にもモバイルユーザビリティ診断ができるツールを提供するなど、ウェブマスターにスマートフォンでの検索体験を意識したWebサイトを構築するための啓蒙・教育に力を入れると共に、こうしたモバイルのユーザーエクスペリエンスを検索順位に反映させようという姿勢を見せています。 ※文中の「モバイル」は「スマートフォン」を指しています。 http://www.sem-r.com/google-2010/20141119005913.html http://www.sem-r.com/google-2010/20141118232832.html
2014年11月20日 確認 ■米Google 、ナレッジグラフにGoogle+ 以外のSNSへのリンク表示を開始
ジャーナリストのBernd Rubel氏の報告によると、米Googleは検索結果画面の右側に表示するナレッジグラフパネル内に、Google+ 以外のソーシャルネットワークサービス(以下、SNS)へのアイコンとリンク掲載を開始しました。 一部の人物またはグループでSNSアカウントが確認されている、かつGoogle の基準を満たした場合にSNSアカウントへのリンクが表示される模様です。 Google は最近、Google アカウント作成時のGoogle+ 強制開設を中止したり、Google Authorship の廃止、さらにはGoogle+ 責任者が交代するなど、Google+ の将来の戦略を再構築する動きを見せています。今回の動きも大きな方針転換と言えると考えます。 http://www.sem-r.com/news-2014/20141120025950.html
2014年11月21日 確認 ■Google 、否認リストの処理完了まで最長9ヶ月を要するケースありと回答
米Google のJohn Mueller氏は、恒例のオフィスアワー・ハングアウトで、Google に否認したいリンク(Disavow links)をまとめたリストを送信した後に、それが実際に反映されるまでに3ヶ月から9ヶ月もの時間がかかる場合があると回答しました。 Google は様々なリンク分析アルゴリズムを活用してインターネット上のWebサイトの評判(レピュテーション)を評価しようとしており、ウェブマスターが申告したリンクの否認リストも活用されます。 定期的に外部リンクを監視して、リスクのあるリンクを否認リストに追加、状況に応じて相手先にリンク削除の依頼を行うなどの手続きをすることを推奨します。 http://www.sem-r.com/seo/20141121052450.html

10月から継続していた変動幅の大きめな状態は徐々に収束してきました。直接的な関係は定かではありませんが、市場への影響が甚大であることを考慮して、Googleは例年ホリデーシーズンには大きなアルゴリズム更新は実施しないことを明言しています。(例外的に実施された年もあります。)また、検索結果画面を巡って各国で異なる法的な見解が示されるなど、検索結果が世界の市場や個人の生活に非常に大きな影響を与えていることが窺えるトピックが目立つ月でした。

図4
図5
図6
図7
図8
図9
Google および Google ロゴは、Google LLC の商標です。
検索エンジン順位変動と動向(2014年10月)
検索エンジン順位変動と動向(2014年9月)
検索エンジン順位変動と動向(2014年8月)

株式会社アイレップについて

アイレップは広告主のマーケティングを最適化する「デジタルマーケティングエージェンシー」です。デジタル領域における、リスティング広告、運用型ディスプレイ広告、SEO(検索エンジン最適化)、SMO(ソーシャルメディア最適化)、Web 解析、LPO(ランディングページ最適化)まで、多様化する広告手法やデバイスに対応した質の高い専門サービスをワンストップで提供し、企業価値の向上に努めてまいります。
株式会社アイレップ 概要
<社名>株式会社アイレップ
<所在地>東京都千代田区永田町2丁目11番1号 山王パークタワー7F
<URL>http://www.irep.co.jp/
<代表者>紺野俊介
<設立年月>1997年11月
<資本金>5億5,014万円 (2014年9月末現在)
<事業内容>

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