プレスリリース

「PC・モバイルSEO最新傾向&対策セミナー」を開催(無料/定員制)

報道関係者各位
プレスリリース

2009年12月28日
株式会社アイレップ(コード番号:2132)
代表取締役社長COO 紺野俊介

株式会社アイレップ(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長COO:紺野俊介)は、SEO・Webマーケティング・広告ご担当者様を対象に、「PC・モバイルSEO最新傾向&対策セミナー」を開催いたします。スピーカーは、日本のSEOの第一人者である株式会社アイレップ取締役 SEM総合研究所 所長 渡辺隆広と弊社 SEOサービス部門のコンサルタント陣が務めます。

お申し込み受付は終了しました。

貴社は今のSEO対策で満足できていますか?

SEO対策を行っている企業のWebサイトが増加する一方で、その目的(ゴール)を未だに「上位表示」として偏った特定のキーワードでのみ対策するという、一面的な SEOが少なくありません。しかし、インターネットユーザの検索体験の向上と検索行動の複雑化により、旧来のSEO手法や成果の判断方法からの戦略転換を迫られる可能性があります。

今回のセミナーでは、日々第一線で実務を行っているコンサルタント陣が検索エンジンの傾向と今後の対策について語ります。

「PC・モバイルSEO最新傾向&対策セミナー」概要 (無料/定員制)

講演内容

  • 日米検索エンジン・SEO最新動向
  • モバイル検索エンジンの変化とモバイルSEO
  • 行動調査で判明した検索エンジン上のユーザ視線の動き
  • 業界別ランキング傾向分析解説
  • 多様なキーワードで集客しているサイトの成功法則
  • BingでSEOはこう変化する
  • Googleで進む検索結果のパーソナライズ化とSEOへの影響
  • Yahoo! SearchMonkeyがいよいよ日本上陸へ

※上記内容を中心にお話し、弊社サービスの紹介は基本的に行いません。
※最新情報をお届けするために、上記内容は一部変更となる場合があります。

講演者

  • 株式会社アイレップ 取締役CSO SEM総合研究所 所長 渡辺隆広
    日本のSEO黎明期である1997年よりSEOサービスを開始。2002年に会社設立(株式会社イー・プロモート)後、2005年4月より株式会社アイレップにてSEM総合研究所 所長を務める。アイレップのSEOサービスを監修する他、日米欧の検索業界の市場調査、サーチマーケティング関連のソリューション開発、検索エンジン企業等への事業展開アドバイスなども行う。SEO分野での第一人者として多くの執筆・講演活動で活躍中。主な著書に「検索にガンガンヒットさせるSEOの教科書」(翔泳社刊)等。また、専門誌・サイトで多数の連載記事を担当し、その高い専門性で人気を博している。

渡辺の他、アイレップのSEOコンサルタント陣が語ります。

日程・会場

■東京

  • 日時 : 2010年1月14日(木)13:00-15:00(12:30受付開始)
  • 会場 : 株式会社アイレップ 3F オープンミーティングルーム
        (東京都渋谷区渋谷2丁目1番1号 青山東急ビル)
    地図
  • 定員 : 20名(応募数多数の場合は抽選とさせていただきます)

セミナー申込要領

  • 参加費 :無料
  • お申込 :専用フォームよりお申し込みください
  • 締切 : 2010年1月6日(水)17:00

※なお、ネット広告代理店、SEOサービス会社、Web制作会社等、同業他社の方の参加はお断り致します。

以上

お申し込み受付は終了しました。

■株式会社アイレップ について

アイレップはSEM(検索エンジンマーケティング)専門企業(※1)として日本トップの売上高実績(※2)を持つ、SEMサービスのリーディングカンパニーです。検索連動型広告、SEO、Web解析、LPO(ランディングページ最適化)まで、SEM関連の専門サービスをワンストップでご提供しております。日本最先端のSEMのノウハウ・情報を有するアイレップでは、今後も有益な最新情報を継続的に提供して参ります。
(※1)SEM専業の定義=リスティング広告、SEO等のSEMサービス売上が全体売上の70%以上の事業者
(※2)2009年4-6月の売上高ベース(当社推定)

アイレップのSEMサービスサイト

株式会社アイレップ 概要
オーバーチュア推奨認定代理店/グーグル正規代理店
<社名>株式会社アイレップ
<所在地>東京都渋谷区渋谷2丁目1番1号 青山東急ビル
<URL>http://www.irep.co.jp/
<代表者>高山雅行 紺野俊介
<設立年月>1997年11月
<資本金>5億3,676万円(2009年9月末現在)
<事業内容>
本件内容・記事転載・引用等に関するお問い合わせ先
広報担当 毛利
E-MAIL:
サービス内容に関するお問い合わせ先
E-MAIL:

※本広報資料の転送/引用は、ご自由にご利用下さい。